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日本型と呼ばれてきた雇用システムが変化の圧力にさらされている。
いや、変化といった表現は、あまりに控えめかもしれない。それは崩壊の危機に瀕している、いやすでに崩壊した、といった議論が飛び交っている。
確かにそのような気分が蔓延している。いうまでもなく、危機の意識を募らせるのは、雇用情勢の急速な悪化であり、失業率の急騰だ。
1998年3月の末にはそれが「戦後最悪」の3.6％に達したことが伝えられたかと思えば、4月の末には3.9％と「戦後最悪」を大幅に更新し、5月の末にはついに4％の大台に達したことが伝えられた。そして最新の新聞記事は、8月の完全失業率が4.3％と「戦後最悪」をさらに更新したことを伝えている。
それよりもさらに深刻な「戦後最悪」は有効求人倍率であり、同じく8月のそれは0.5、つまり2人に1人しか仕事が見つからないといった状況に追い詰められている。日本型雇用システムの代名詞が、雇用の安定や長期雇用であったのなら、現在の雇用情勢の悪化は確かにその崩壊を意識させるに十分である。
あるいは新聞や雑誌の記事が伝えるのは、年俸制や業績給の導入であり、これによって日本のサラリーマンがいかに厳しく選別され、いかに厳しく報酬の格差がつけられるのかという｢雇用危機｣の正体とが詳細に報告される。あるいは早期退職制や選択定年制の導入であり、定年という考え自体がもはやありえなくなった、いや雇用の継続自体がもはや期待できなくなったということが、中高年の失業者の姿とともに否応なしに伝えられるのである。
いや退職金も約束通りに支払われるとは限らない、むしろ割り増し退職金が支払われるなら、早期退職制度に応じた方が有利だといった話も真実味を帯びて迫っている。とにもかくにも、日本型雇用システムの崩壊といった気分が日本社会を覆っていることは間違いない。

日本型雇用システムの終焉かわれわれを覆うのは、このような崩壊の気分だけではない。
「日本型システムの終焉」や「日本的経営の終焉」と題した書物が書店に溢れ、雇用システムだけではなく、経営システムから金融システムそして経済システムの全体に至るまで、既存のシステムは時代遅れのもの、グローバル競争に太刀打ちできないもの、ゆえに存続不能のものであることが述べ立てられる。

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